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EV統計、電気自動車の販売台数/保有台数（EVの普及率）分析

2022.04.04

タグ: EV, EV普及率, 電気自動車

CRCでは様々な統計データを扱っています。それらの中から日本市場で今後注目される電気自動車の統計データについて、ご紹介いたします。
その前に電気自動車の定義について、明確にしておきたいと思います。
電気自動車（EV）とは、「車外の電源から車載バッテリーに充電した電気を用いて、モーター駆動により走る自動車」を示します。すなわちPHEV（Plug in Hybrid Vehicle）も電気自動車に含まれますので、これと分ける言葉として純電気自動車をBEV（Battery Electric Vehicle）という言葉を用います。
今回ご紹介する電気自動車の統計データは、主にBEVについてご説明します。なおHV（Hybrid Vehicle）は電気自動車とせず、電動車（車外の電源からの充電機能が無く、モーター若しくはモーターとエンジン併用で走る自動車も含む）としています。

１、グローバルに見た電気自動車市場動向の概要

BEVは2010年4月に三菱i-MiEVが世界初の量産電気自動車として発売され、次いで日産リーフが10月に発売されました。その後中国BYD、米国のテスラが参入し、欧州では2015年VWの排ガス不正問題を機に、欧州メーカーはディーゼルエンジンからBEV/PHEVにシフトしていきました。
中国は、電気自動車に対する優遇政策により販売台数は着実に伸び、現在全乗用車の販売台数に占めるBEVの比率は、16％となっています。需要規模の大きい国では次いでドイツが11％です。日本は、三菱、日産が開発に於いて世界で先行したものの、政府の方針やトヨタのハイブリッド戦略などにより、BEVの販売台数は低迷している状況です。

しかし2022年は、日産アリア、トヨタbz4x/スバル ソルテラ、日産サクラ/三菱eK-MiEVなどの発売により、いよいよ日本でもBEVが注目されて来ると思われます。

２、電気自動車（主にBEV）普及による社会的影響や変化

電気自動車が普及すると、様々な社会的影響や変化が起こります。
エンジンからモーターとバッテリーに変わる事で、自動車メーカーやサプライヤーを中心に自動車産業が変化するのは勿論ですが、ガソリンスタンドが減り充電スタンドが増える等のインフラの変化、VtoHによる住宅産業への影響、さらには自動車関連の税制も変わる事になります。

＜電気自動車普及による社会的影響や変化＞

また、災害時での給電活用など、これまでの移動手段とは違った使われ方が、考えられます。
今後これらの変化が予想される訳ですが、いつごろからどの位の規模となるのか？見極めが重要です。
それには電気自動車の販売動向や普及率（保有台数）をウォッチしていく事が大事です。
CRCでは、電気自動車の統計に於いても多くの情報を持ち、様々な分析をしていますので、次回その一部をご紹介いたします。

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